無線機

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製品ラインナップ

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無線機について

無線機の種類と通話距離

無線機には、購入後すぐにご利用できるものから免許申請が必要なもの等、様々あります。ここでは、無線機の種類(局種)と通話可能距離についてご説明いたします。

無線機をご利用になる地形条件や無線機の周波数・送信出力等、様々な要因で通話距離は変わります。使用する周波数帯で電波特性は変わりますが、基本的には下記の電波の伝わり方の合成により通信が成立します。

アンテナ高さ・種類

基地局を設置し、屋外アンテナを設置する場合はアンテナ設置高は勿論ですが、アンテナ種類によって指向特性が異なります。

地形条件

山間部・市街地・郊外地の地形条件。近くに遮蔽物となる物があるか等。

天候条件

夏場に発生する電離層の関係で反射され、見通し距離外に飛ぶこともあります。周波数が高くなるほど、雨・雪の影響を受けやすくなります。

トンネル内通信

トンネルの直径が遮断周波数(減衰)に大きく関係します。

建物内どうしの通信

建物の構造(鉄筋・コンクリート・木造)・壁の厚さ、窓開口部の有無等が大きく関係します。階の上下で通信する場合も大きく影響します。

建物内と屋外の通信

建物内と屋外との通信も上記同様に構造等が大きく関係します。

近距離用

特定小電力トランシーバー (送信出力 10mW)

広域用

簡易業務用無線(送信出力 1~5W)

免許申請手続きが必要ですが、最大出力5Wと広域な通信が可能です。業務用として様々な企業様でご利用いただいております。

基地局・車載型・携帯型ともに外部アンテナの利用が可能です。CR(Convenience Radio)と略称で呼ばれます。免許局と登録局の2種類あります。

一般業務用無線(送信出力 1~●W 免許による)

公共性の高い事業者に専用の周波数が免許される無線局です。免許申請・無線従事者の資格が必要な無線局で、簡易無線よりも高出力が可能です。SR(Seivicr Radio)と略称で呼ばれます。

地方自治体・消防・電力・ガス・水道事業用・鉄道・バス事業用・タクシー・警備事業・新聞通信事業用など。

超広域用

IP無線

携帯キャリア網のパケット通信を利用した全国通信が可能な広域無線。月々、定額料金で音声通話(一斉・グループ・個別)が可能。GPS位置管理・データ伝送・テレメーターの遠隔制御も可能です。

防塵・防水性能について

簡易無線登録局と免許局の違い

免許局は、総務省の免許を取得して使用する無線で、混信が少なく安定した通信が可能です。登録局は、簡易な手続きで利用でき、手軽に導入できる点が特長ですが、利用環境に応じた運用が求められます。

簡易無線 免許局と登録局の違い

販売/リース/レンタル

販売 リース レンタル
契約期間 比較的、長期
(5年~7年)
必要とする期間
(1日から可能)
中途解約 原則、不可
(リース残金一括返却)
期間中の
早期返却可能
経理上の処理 資産計上 経費計上 経費計上
所有権 お客様 リース会社 レンタル会社
保守管理
(バッテリー交換・修理等)
お客様が負担 お客様が負担 レンタル会社
の負担
契約後の措置 物件返還/再リース契約/買取り レンタル会社返却

※注
リース期間満了時、下記からご選択となります。

①リース会社へ物件(機器)を返還。リース終了。

②再リース契約を締結。 再リース契約は1年毎となります。
(リース期間中にお支払いいただいていた1年分の金額の約10%が再リース契約1年分の金額となります。)
  ⇒ 破損・故障などがなく、機器が継続使用できる前提。

③リースしていた物件(機器)を買取り。(買取り金額は、リース期間中の御支払い月額料の約1~2ケ分が目安)
  ⇒ 破損・故障などがなく、機器が継続使用できることが前提。

④新しい機器に入替えをして、新たにリース契約締結。

免許申請について

電波法により、業務用無線機の使用には、免許の申請が義務付けられています。

免許申請を行わずに業務用無線機を使用すると電波法違反となり法的罰則の対象となりますのでご注意ください。

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